イエレン氏の発言でハイテク関連銘柄下落か

イエレン米FRB議長は公聴会の声明で、もし雇用市場の改善速度が早いと予想される場合、フェデラルファンド金利の誘導目標を早期に引上げ、引上げスピードも予想より早める可能性を示唆し、米国の早期利上げの可能性が反映されている。米国が早期利上げを行う可能性について、筆者は意外に感じていない。なぜならFRBは少し前にすでに2015年の金利予想を引上げており、加えて最近短期国債でも利回りの上昇が見られ、いずれも米早期利上げの可能性を物語っていた。米利回りの動きは世界の資金の流れに影響するため、もし早期利上げとなれば、世界のマーケットにインパクトを与えることになろう。当然、米国が最終的にいつ利上げに踏み切るのか、そのキーポイントは依然として雇用市場次第である。もし非農業部門雇用者数の増加が毎月20万人超えを維持できれば、米国の早期利上げの可能性はますます高まる一方となろう。

金利に関する議題のほか、イエレン氏は米株式市場にも言及し、ソーシャルメディア関連やバイオテクノロジー関連銘柄の評価が高すぎるとの警戒感を示した。FRB議長を勤める以上、イエレン氏の発言内容は絶対的に重要視される。このため上述の関連銘柄に冷や水を浴びせた事が、これらの銘柄が先細りする可能性を意味するかどうか、投資家にとっては熟考の価値があろう。1996年の記憶を振り返ってみると、元FRB議長のグリーンスパン氏は「根拠無き熱狂」という言葉で当時の米国株を形容している。米国株は2000年までのITバブルの崩壊によってようやく真の相場を取り戻したと言えるものの、彼の発言は多くの投資家へ株式市場の評価に対する注意を喚起した。

米国のソーシャルメディアの評価が高すぎるとして、それでは中国のIT関連銘柄の評価はまたどうだろうか？中国本土のソーシャルメディア市場は国外に開放しておらず、競合相手が少なめの環境であることから、ソーシャルメディアのプラットフォームを経営する企業は一般的に割高の評価を享受できている。トップ銘柄の一つであるテンセント(00700)を例に挙げると、PER(株価収益率)は長期にわたり30～50倍に達している。市場環境が異なるため、イエレン氏の発言が中国本土のIT関連銘柄に大いな影響を与えるとは限らない。しかし、もし米国のIT銘柄がイエレン氏の発言によって明らかに下落した場合、投資雰囲気の冷え込みへ影響し、中国本土のIT関連銘柄も短期で圧力を受けるであろう。